委員リスト

役職・委員

物理教室計算会: 委員長(1991年度)、その後1999年度まで、および2002年度委員。
物理学教室のネットワーク運営の方針決定および関連予算を所掌する委員会。教室規模は、教員70名強・大学院学生200名弱・学部学生168名。ネットワーク規模は接続端末数700台、保有IPアドレス768アドレス、学外接続4系統。特に、 1990年代は大型計算機からインターネットを利用した携帯への変革期であり、また2002年度は教室レベルでセキュリティー対策を実施する重要な時期であり、そのような重要な時期に、教室レベルでのネットワーク構成、ポリシー、サービスの立ち上げなどを行なった。1998年度には小山勝二主任(当時)の協力を得て、技官採用も行なった。
物理教室教育改善委員会委員(1993年度): 物理教室の教育、特に実験教育の改善に関する委員会。教室に不足している教育リソースや教育のあり方を、学部学生から教員までの幅広い層からアンケートをとり、佐藤文隆理学部長(当時)の文部省への要求書類の基礎ともなった。従来研究にしか目が向かなかった物理教室教員に、積極的に教育の必要性を理解させたこととおもに、現在では当たりまえになっている「教育評価」の先がけであった。
物理基礎法則実験解析ネットワーク仕様策定委員(1995年5月16日より約2ヶ月): 物理基礎法則実験解析装置は、中型計算機とネットワーク装置の他、実験装置と併せて総額1億3千万円の規模で、これにより導入される機器の仕様策定委員を努めた。特に、中型計算機とネットワーク部分(約4000万円)の仕様策定では、この当時のこの規模の計算機の性能を調べ、物理学研究に最もふさわしい計算機を選定するための仕様を策定する中心メンバーであった。また、実験グループ、理論グループが混在し、またそれぞれのグループが歴史を抱える中、教室全体の意見調整を行なった。本調達は、政府調達である。
京都大学学術情報ネットワーク機構技術専門委員会委員(1995年2月より): 京都大学学術情報ネットワーク機構は、京都大学全体の通信網(コンピューターネットワーク及び電話回線)のポリシーの決定及び概算要求書類作成を行なう機構である。技術専門委員会は、教室や学部の利益ではなく技術の専門家としての立場から主に概算要求の仕様を策定する委員会。申請者は、ATMネットワーク網の導入時期から関わり、現在はその次のGigaBitネットワーク網が 2002年度4月より運用されている。仕様原案は工学部の情報系講座の教官が作成するが、特に理学部では遠隔地のネットワーク需要や、HTTP, SMTPなど以外の特殊プロトコルでの外部接続、高速性の要求など、独自の要求が多いため、学部と全学の調整役として様々な提案を行なってきた。
京都大学大型計算機センター図書委員会委員(1996年4月より): 大型計算センターの図書予算およびセンター主催の講習会の内容を所掌する委員会。2001年より図書委員会と教育委員会が統合された。利用者の立場から、図書の選定に当たった。また図書教育委員会となってからは、全学向けの講習会の立案などを行なってきた。2001年度は教育委員会と合併して図書教育委員会。
京都大学大型計算機センター負担金委員会委員(1996年4月より): 大型計算センターの利用料金を決定する委員会。従来全国センター横並びの体制であったが、海外の運用方法なども積極的に調査し、新しい料金体系の提案なども行なってきた。2001年度より、負担金は上位委員会の所掌事項となり、負担金委員会は廃止された。
京都大学大型計算機センター開発研究委員会委員(1996年4月より): センターライブラリとして登録されるプログラムの作成を、一件あたり10 から100時間のCPUが無償で利用できる条件で依頼する、開発研究という制度があり、多数の応募の中から採択する計画を決める委員会。
京都大学理学部電子計算機委員(1997年度, 1999年度, 2000年度): 理学部の計算機、ネットワークを所掌する委員会。特に近年、ネットワークの重要性が高まり、中心業務はネットワークポリシーの策定となった。
基礎物理学研究所計算機委員(1998年10月より): 基礎物理学研究所の共同利用計算機の運用方針を決める委員会。
基礎物理学研究所計算機更新仕様策定委員(1999年10月より2000年7月): 2001年度に更新されたコンピューターの仕様を策定する。2000年度までははNECのSX4と日本鋼管のVPP(HPベースの並列機)であったが、並列機の側を今回SGIのOriginに変更した。この際、実際にOriginを使用してその使用性に対して経験を持っていたのは申請者である。申請者は、理論物理学分野では数少ない汎用並列計算機の利用技術を持つ研究者である。富士通のVPP、従来機の HP ベースのものなどを比較検討し、意見を述べられるのは申請者だけであり、今回の選定に関する申請者の役割は大きい。
総合情報メディアセンター運営委員会委員(2001年9月より2002年3月まで): 総合情報メディアセンターは、旧情報教育センターであり、全学の学部レベルの計算機教育を所掌するセンター。教育用計算機の運用、特に京都大学では各学部にサテライト端末室を用意しているが、その運用方針について、センターと学部の間の調整を行なっている。改組にともない職種が教授助教授に限定されたため、理学研究科化学専攻百瀬孝昌助教授に引き継ぐ。